TOP HOT NEWS PROFILE WORKS 復興構想
Recovery Plan
for Fukushim
エネルギー
開発
Energy
Development
環境建築
Environmental
Architecture
地域づくり
Town/Regional Planning
木質建築
の開発
Timber Structure Development
COLUMN
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   COLUMN 10 サスティナビリティ
01
断層を避け、谷を単位とした水系保全型開発
02
凍結深度と基礎断熱
03
床暖房と木質フローリング
04
開放的で透明な空間を木サッシで創る
05
エンジニアリングウッドの可能性
06
内断熱の失敗
07
外断熱工法の効果
08
木構造による軽い屋根表現
09
風化させるな環境問題
10
サスティナビリティ
11
個の尊重
12
汐留都市再開発での都市デザインの欠落
13
東京の空の不思議
14
すばらしい春秋空間は不快な夏冬を超越できるか
15
だれがデザインの責任を負うのか(第三者監理の課題)
16
吉武研究室での刺激的時間
17
風景を凛と引き締める屋根
18
木造の第五世代
19
現代の職人
20
ASIA WEEK
島塚 容子氏
21
Sustainable Designworks
2000-2007
22
Nanasawa Kibonooka
Elementary School
23
建築関連分野の地球温暖化対策ビジョン 2050
24
木の魅力を拡げる
25
木造でつくる、
次世代の「近代建築」
Timber Structural
Development Will Spread
The Next Generation
Of The Modern Architecture
26
Thinking outside
the usual white box
27
地球温暖化対策
アクションプラン2050
28
低炭素社会の理想都市と
分散型エネルギー
ネットワーク
Ideal Environmental City
For The Low Carbon Society
And The Dispersed
Energy Network
10 サスティナビリティ
 一昨年のUIA(国際建築家連合)のバルセロナ総会で、メキシコのサラ女史(現会長)から将来の建築家の役割について3つの提案が出された。第一はグローバリゼーション、第二は建築家の相互依存、3つ目はサスティナビリティであった。

 これらはすべて大きな視点では地球環境の保全と密接に結びついている。各地域の建築家はお互いにネットワークを結び、それぞれのノウハウを別の地域の建築家に提供しながら、グローバルな視点で環境問題にかかわることが必要だと説き、建築家の相互依存とグローバリゼーションの課題、そして環境はもはや一地域の問題ではなく、また解決の方法も広くなっており、地球規模で解決するしか方法がないという主張であった。この中のサスティナビリティに関する課題は、環境と共生するためのハード面の技術開発に関するものである。

 筆者はこの15年来、リアリティのある建築や町づくりとは何かを考えてきた。その結果として、サスティナビリティの高い建築と表現してもよい建築を実践してきた。実践を通じて、建築を真にリアリティのある、持続可能なものにするには、実はハード面のみでなくソフトな面が非常に重要であるということを最近特に感じるようになった。現実に殆どの設計のエネルギーは人々との議論に費やされているが、実際の運営や利用を行う人々の計画への参加が、利用率の高い、また将来の変化に耐えうる建築をつくるのだと思う。

 ハードな面のサスティナビリティに関しては、省エネルギーや代替エネルギー技術として、断熱・気密性能の向上や太陽熱パッシブ利用などの実践技術が開発されている。筆者の実践例においても、四季の温度湿度の変化、風、雨、雪などの空気環境、特に微気象への対応が重要なデザイン要因となっている。
 例えば、台風が年4回も襲う土地、零下15度にもなる厳寒の地、雪解け時の飽和湿度で外壁結露する建物、2.5mもの湿った雪を屋根に乗せておく建物、夏の昼と夜の温度差が大きい高原で屋根裏が結露する建物など、気象に関する課題が多く、対策も多様となる。

 例えば、凍上防止の砂利層、土中への断熱、熱貫流の小さな木材の使用、断熱効果の高いペアガラスや鉛入りガラスの採用や木製サッシの開発、木材の乾燥技術と集成材技術の発展、外断熱工法、ステンレス溶接工法、深夜電力利用の蓄熱型床暖房、太陽熱のパッシブ利用、床暖房でも可能な木製フローリングの開発等、環境共生として開発された技術を駆使して、風土の力に応答する建築のあり方を探ってきた。

 一方、ソフト面の技術とは、今日的課題を加味した上で、地域の人と本音の議論を行い、そこから生まれてくるテーマと具体的運営・利用方式を考えるという、住民の主体的参加によるプログラム作りである。

 ある村の福祉施設では、具体的な設計に入ってから4年間の視察と議論を行い、別の中学校では一年間という短い設計期間だったが、延べ60回ものワークショップを開いて議論した。議論を重ねるほど各部における活動のイメージが具体化し、確信が持てるようになった。

 それにも増して緊密な議論の結果、人々が自分の家のように愛着をもったのは重要な結果だった。自分の家のように考えられれば、将来の変化に対しても改良することは自分の責任で行えることになり、その時の決断に自信が持てるということでもあるからだ。これがソフトな意味でのサスティナビリティ(持続可能)ということだと思う。
「所論緒論」日刊建設工業新聞2
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